日本の場合（1）
ここでは、日本の場合におけるクオンツファンド理論の有効性を説明したいと思いますが、その前に、一つ断っておかなければならない点があります。
それは、アメリカの場合と違って、一つの文献で長期間にわたって検証しているものがあまりないということです。
これは、以下のような理由が挙げられます。
- アメリカに比べて、日本は体系的に整備された過去データが少ない
- アメリカに比べて、日本は投資研究が盛んでない
したがって、必然的に複数の文献から断片的に結果を引用したものを当サイトに掲載することになります。
これは、引用する文献毎に検証期間や検証方法の違いがあることを意味し、それによって、矛盾する結果とまではいかなくても、異なる結果を示唆している可能性もありますので、その点はご了承ください。
なお、当サイトで紹介するのは、主として以下のものです。（必要に応じて、他の情報ソースから引用することもあります。）
- BNPパリバ証券による調査
- ニッセイ基礎研究所による調査
- Russel/Nomuraスタイルインデックスの推移
【BNPパリバ証券による調査】
BNPパリバ証券によるクオンツファンド理論の調査は、バリュー系指標・財務系指標・需給系指標・増益率系指標・予想変化系指標など、検証している定量指標が多岐にわたっております。
検証期間が1995年9月から2002年4月というわずか7年間であるのはネックですが、それでもクオンツファンド理論から有用な情報を得るためにヒントにはなります。
【ニッセイ基礎研究所による調査】
ニッセイ基礎研究所によるクオンツファンド理論の調査は、バリュー系指標に特化したものであり、検証している定量指標はそれほど多くありません。また、5分位の一番割安な銘柄グループのパフォーマンスしか示されていないという点も少し物足りなさを感じます。
しかし、検証期間が1989年から2002年までと、BNPパリバ証券による調査よりも長いので、バリュー系指標の有効性についてはBNPパリバ証券による調査を補完するものであると考えて良いでしょう。
【Russel/Nomuraスタイルインデックスの推移】
ラッセルインベストメントグループと野村證券金融研究所では、スタイルインデックスを独自に開発しております。
Russel/Nomuraスタイルインデックスは、市場インデックスのほか、割安・成長・コア・小型という4つのスタイルインデックスを開発しており、それらの市場インデックスがどのように推移してきたかを見ることができます。
Russel/Nomuraスタイルインデックスは1981年から算出されており、この手の調査では最も期間が長いものとなっております。
