日本の場合（2）：バリュー系指標の有効性
ここでは、BNPパリバ証券が調査したクオンツ理論の検証結果を引用したいと思います。最初は、バリュー系指標です。
検証における主な条件は以下のとおりです。
- 検証期間：1995年9月〜2002年4月（月次でのリバランス）
- 銘柄ユニバース：東証一部全体
- ベンチマーク：東証一部単純平均リターン
- グループの数：5グループ（5分位）
| 指標／分位 | 1分位 | 2分位 | 3分位 | 4分位 | 5分位 |
| 純資産/時価総額 | 6.44 (-6.77) |
-0.31 (-9.81) |
0.30 (-7.84) |
-1.16 (-9.58) |
-3.65 (-14.03) |
| (純資産+1期先純利益)/時価総額 | 6.57 (-6.58) |
0.00 (-9.08) |
0.30 (-7.97) |
-1.64 (-10.16) |
-4.01 (-14.31) |
| (純資産+1期先純利益+2期先純利益) /時価総額 |
6.92 (-6.04) |
0.30 (-8.39) |
0.31 (-8.28) |
-1.71 (-10.30) |
-4.61 (-15.09) |
| 1期先純利益/時価総額 | 7.93 (-0.40) |
0.91 (-5.91) |
0.24 (-6.65) |
-3.61 (-12.04) |
-3.71 (-19.23) |
| 2期先純利益/時価総額 | 8.68 (-0.82) |
2.64 (-6.19) |
0.20 (-8.04) |
-5.70 (-16.14) |
-4.18 (-12.73) |
| 1期先営業利益/時価総額 | 3.84 (-4.68) |
1.47 (-4.97) |
-0.71 (-8.91) |
0.02 (-9.33) |
-2.77 (-15.84) |
| 2期先営業利益/時価総額 | 4.19 (-6.44) |
2.68 (-5.19) |
0.27 (-8.81) |
-2.20 (-10.94) |
-2.95 (-11.71) |
| 1期先経常利益/時価総額 | 6.40 (-1.93) |
3.67 (-4.26) |
0.63 (-6.99) |
-3.06 (-10.58) |
-5.69 (-21.05) |
| 2期先経常利益/時価総額 | 6.82 (-2.37) |
2.28 (-6.53) |
0.70 (-8.36) |
-4.05 (-14.49) |
-4.00 (-12.45) |
【表の見方とバリュー系指標に関するレビュー】
バリュー系指標は総じて、
という傾向が見られました。
つまり、純資産・純利益・営業利益・経常利益という企業価値を決める1要素に対して、時価総額が安い企業というのはお買い得である傾向があるということです。
平均値（各分位に属する全銘柄を均等に購入したときのパフォーマンス）では、それが顕著に現れております。
しかしながら、中央値（各分位のちょうど真ん中の銘柄のパフォーマンス）はいずれもマイナスの超過リターンとなっております。
これは、個別銘柄間のパフォーマンスに歪みがあることを表します。つまり、同じバリュー系銘柄（1分位）でも、プラス寄与している銘柄は少なく、その少ない銘柄でパフォーマンスの大部分を稼いでいることを意味します。
すなわち、バリュー系指標だけで銘柄選択をする場合、十分な銘柄分散を施すことが超過リターンを安定して稼ぐためには不可欠であるということになります。
少なくとも、個別銘柄ベースではブレがあるということです。
