同業他社比較(1)

ここでは、同業他社比較について、とりあげたいと思います。

同業他社比較については賛否両論があるかとは思いますが、同業他社比較が機能するための大前提を理解した上で利用すれば有用ではないかと思います。

細かい話をすればきりがありませんが、大前提として、以下の2つくらいは知っておいたほうが良いでしょう。

【大前提その1】
その企業にとって最も適切な業種が、一意に存在する。

【大前提その2】
同じ業種に属する銘柄は、事業環境が似ている。

結論から申し上げますと、一般的には、上記の大前提は怪しいと考えるべきです。なぜならば、同じような事業をやっているかもしれない企業同士でも、そこには個々の企業の戦略の違いなどがあるのが普通だからです。

したがって、同業他社比較を絶対視することなく、銘柄発掘の一つのきっかけにするのが良いのではないかと思います。

さて。同業他社比較といっても、定量面と定性面の2つがありますが、ここでは汎用性の高さを重視して、定量面に焦点を当てた同業他社比較を紹介したいと思います。

定性面に焦点を当てた同業他社比較は、結局のところ、個々の企業を分析することに他なりませんので、定性分析の項目で取り上げることにします。

一般的に、定量面に焦点を当てた同業他社比較は、以下の2つのステップを踏むことになります。

【STEP1】業種分類の確定
同じような事業をやっていると思われる企業を1つのグループとして業種分類を確定させる。

【STEP2】定量指標の確定
その業種に属する銘柄の相対的魅力度をはかるための定量指標を確定させる。

業種分類の方法にしても定量指標の確定にしても、厳密さを追求すると奥が深いテーマではありますが、ここでは、多くの人が比較的簡単に実行でき、かつ、実用性の高い方法を説明したいと思います。