割安株投資の優位性(1)

割安株投資の優位性について、いくつかの証拠を持ち出しながら説明したいと思います。

最初に、いわゆる「低PER効果」「低PBR効果」についての説明をしたいと思います。

ご存知の方も多いかもしれませんが、PER（株価収益率）とPBR（株価純資産倍率）の定義は以下のとおりです。

• PER　＝　時価総額　÷　当期利益
• PBR　＝　時価総額　÷　株主資本

一般的に、PERもPBRも、数値が低いほうが割安であるとされています。（赤字、債務超過によるマイナスは除外。）

これとて、いろいろの前提条件があって初めて正しいといえるのですが、それは後述するとして、ここでは単純に、

「低PER銘柄や低PBR銘柄に、機械的に分散投資すればどうなるか？」

ということだけを考えて、割安株投資の有効性を統計的に検証します。

（このような検証方法は、学術の世界でよく用いられており、割安株netでは「クオンツファンド理論」と名づけております。クオンツファンド理論の詳細につきましては、「割安株投資実践」をご覧ください。）

低PER効果や低PBR効果の検証は、既に多くの研究がありますので、その結果を引用することにします。

【BNPパリバ証券による調査】

• 分析対象銘柄：東証1部上場銘柄
• 分析対象期間：1995年〜2002年
• ベンチマーク：東証1部単純平均指数

【低PER効果の検証結果】

【低PBR効果の検証結果】

PERを事例に、グラフの意味を説明します。（PBRも同様。）

グループ1に属するのは、東証1部の中で最もPERが低い銘柄グループです。グループ5に属するのは、最もPERが高い銘柄グループです。

グループ1の平均リターンは、東証1部単純平均に対して年間8%程度のアウトパフォームをしていることが確認できます。

グループ5の平均リターンは、東証1部単純平均に対して年間4%程度のアンダーパフォームをしていることが確認できます。

このことは、低PERに属する銘柄を機械的に分散投資するだけで、長期的には市場平均に勝つ可能性が高いことを意味します。

逆に、高PER銘柄に属する銘柄を機械的に分散投資すると、長期的には市場平均に負ける可能性が高いことを意味します。

こうした低PER効果や低PBR効果は、アメリカ株でも同様の結果が出ております。

一般的に、バリュー系の定量指標がどのくらい有効性をあるかの詳細につきましては、クオンツファンド理論をご覧ください。